ヤシマ食品株式会社は、豆腐・こんにゃく・油揚げ類の製造・卸販売を手がけ、創業100年を迎えた食品メーカーです。
髙橋様が社長に就任したことをきっかけに、伝統を受け継ぎながら新たな挑戦を始めました。
そこで作った新ブランドが【湘南豆富】
OTONAでは湘南豆富のInstagram運用支援を行いました。
今回は、代表取締役社長の髙橋さんに、
・なぜInstagramに取り組もうと思ったのか
・なぜOTONAに依頼したのか
・実際に取り組んでみてどうだったのか
について、率直に話を伺いました。
目次
Instagramに取り組もうと思った理由
―「やっていないからこそ、チャンスがある」
髙橋さん：
業界的にも会社的にも、これまでマーケティングという概念はかなり薄かったと思います。
ただ、市場自体はしっかりあるのに、競合を見渡してもSNSに本格的に取り組んでいる会社がほとんどなかった。
「それなら、今やること自体に価値があるのでは」とチャンスを感じたのがきっかけです。
競合がやってないからやらないではなく、やってないからこそ挑戦するという考え方です。
豆腐というジャンルは、年齢・性別を問わずターゲットが非常に広い。
だからこそ、限られた人に深く売るよりも、まずはマスに向けて認知を広げる必要があると考えました。
中でもInstagramはユーザー数も多く、
「ここにはまだ伸びしろがある」と強く感じていました。
OTONAに依頼する前に抱えていた課題
― 新ブランド立ち上げにおける“最初の一手”
髙橋さん：
ちょうど新商品を開発し、これから新ブランドとして展開していくタイミングでした。
その中で、マーケティングの“最初の一手”として何をやるべきかを考えていたんです。
今回のポイントは、Webだけで完結しないという点でした。
店頭で手に取ってもらう商品なので、「まず知ってもらう」ことが何より重要でした。
また、中小企業がSNSを使ってブランディングに成功している事例が少ないからこそ、
「うまくやれれば、逆にチャンスになるのでは」という感覚もありました。
しかしながら、TikTokとInstagramのどちらに挑戦するかは最後まで迷っていました。
なぜOTONAに依頼しようと思ったのか
髙橋さん：
OTONAさんに依頼しようと思った一番の理由は、
なぜInstagramが良いのかを、きちんとロジックで説明してくれたことです。
バズを狙うのか、それともコンテンツが資産として積み上がる“蓄積型”のアカウントを作るのか。
その前提を整理したうえで、
「コンテンツの蓄積 × Instagram」という考え方が非常にしっくりきました。
この前提において、納得できる説明をしてくれたのがOTONAさんだった。
また、食品業界での実績があり、
レシピ動画などの制作リソースがきちんと整っていたことも大きかったですね。
地方企業の仕事を数多く手がけていて、
地方本社であることも含めて「寄り添ってくれそうだ」という安心感もありました。
取り組み内容
取り組みの中心となったのは、
アカウントのコンセプトをInstagram上でどう伝えるかという設計部分です。
・ブランドの世界観を踏まえたコンセプト設計
・デザインのトンマナ提案
・コンテンツの企画・制作
・広告運用に関するアドバイス
単に投稿を作るのではなく、
「どう見られたいか」「どう伝わるか」を一緒に整理しながら進めていきました。
お取り組みに対する感想
―「こだわりから逃げずに、一緒に戦ってくれる」
髙橋さん：
スタート時点で、戦略に対する納得感がとても高かったですね。
私はどちらかというと、商品や表現に対してかなりこだわりがあるタイプです。
そのこだわりに対して、逃げずに一緒に考えてくれる感覚があった。
そこがすごく良かったです。
ニッチな業界にも関わらず、
こちらが納得できるレベルのコンテンツ案まで出してくれる。
しかも、ちゃんとユーザー目線も含まれていて、クオリティも高い。
知識系のコンテンツがしっかり伸びているのも嬉しいですし、
想定していたよりも早いスピードで成果が出ているのもポジティブなポイントですね。
今では、社内の施策の中でも
「一番成果が出ている取り組み」になっています。
どのような企業におすすめか
自社の商品やクリエイティブに強いこだわりを持っている企業です。
そのこだわりを否定せず、
どうInstagramに落とし込むかを一緒に考えてくれる。
意図を汲み取る姿勢と、その調整の柔軟さが大きな強みだと感じています。
また、数値分析やInstagram運用、マーケティング全体への理解が深く、
事業者側のストレスが少ないのも安心できるポイントです。
浮き足立たず、落ち着いて、着実に進めていきたい企業にとって、
非常に相性の良いパートナーだと思います。
SNS、Instagram運用に取り組みたい企業は問い合わせしてみてはいかがでしょうか。
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